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2021.03.24

【プレスリリース】デジタル最先端企業との連携で未来をデザインするDX人材を育成-専門学校 東京ビジネス外語カレッジ『デジタル・ビジネスコース』 2021年4月開講

学校法人ISI学園(本部:東京都豊島区、理事長 荻野 祥二郎)は、専門学校 東京ビジネス外語カレッジ(校長 並河克彦、以下「TBL」)グローバルビジネス学科において2021年4月より『デジタル・ビジネスコース』を開講します。パートナー企業と協働で実施する実践型授業などを通して、デジタルリテラシー×経営感覚×国際感覚を備え未来をデザインできるDX(デジタルトランスフォーメーション)人材を育成します。

TBLデジタル・ビジネスコース カリキュラム連携パートナー企業(アルファベット順)

コース運営に当たっては、ソニー株式会社で長年海外事業経営に携わった居山由彦氏をコース長に、株式会社HRインスティテュートの創業メンバーの一人、染谷文香氏をシニア・ファシリテーターに迎えます。これに学生の就職指導とパーソナルコーチを担う担任講師も含めたサポート体制で学習の支援をいたします。(プロフィール後記) 

本コース卒業後は、グローバルな視点とデジタルリテラシーを起点に、創造的に未来型社会を設計・提案できるイノベーションリーダーや、顧客との共創による持続可能なビジネスモデルを構想できるビジネスクリエイター、そして社会・都市基盤システムのトータルデザイナーなど、デジタル社会変革へのチェンジメーカーとして主導的な役割を発揮することが期待されます。
 

■パートナー企業との連携で最先端事例を体感
2020年7月30日に発表したパートナー企業(後述)に加え、新たにベネッセコーポレーション、KAZAANA、MYWAYDESAIGN、ソニーネットワークコミュニケーションズ、ソラミツ、一般社団法人スマートシティ・インスティテュート(Smart City Institute Japan)、コミュニケーション・マイスター協会も加わり、各企業・団体の最新のデジタル関連ビジネスを体感する授業を展開します。また、グローバルビジネス経験者、企業研修コーチ経験者、学識経験者などを講師として迎え、ビジネスや業界の最前線の動向に触れることができます。こうした授業から学生たちは、これから起こる様々な変化を先取りし未来をデザインするために必要な知識、思考、行動力を身につけ、DX人材として成長します。
 

■カリキュラム構造とプロジェクト型学習
<デザイン思考>で新規事業・サービスの開発手法を学び、<地球のアジェンダ>でこれからの地球規模の社会課題を認識した上で、<スマートシティ・みんなの街プロジェクト>や<TBL Venture Pitch>といったプロジェクトに取り組み最先端テーマに身近なソリューションやビジネス提案を創ります。また、文理融合のカリキュラムでは、技術トレンドも学び、未来を先取りする思考習慣を身につけます。
 

■学びの環境
TBLの学びの環境として特長的な、多国籍の学生による異文化コミュニティに身を置くことによって、実践的な英語やプレゼンテーションといったコミュニケーションスキルを常にトレーニングでき、グローバル感覚を兼ね備えたDX人材としての付加価値を得ることができます。
 

■海外教育機関との連携
本コースの学生で希望者には、単位認定型編入制度で提携する英国国立ミドルセックス大学に海外大学編入・学士号取得プログラム「2+2」コースを利用して留学し、経営学士を取得する進路が用意されています。同編入制度では、他にも既にTBL・グローバルビジネスコースで提携協定のあるオーストラリアのグリフィス大学などとも本コースへの制度拡大の準備を進めています。また、在学中は海外の提携大学とオンラインで授業をつなぎ、海外の学生と議論やプレゼン交換を実施する予定です。このように積極的に海外大学と包括教育協定を展開し、グローバルに広がる学びのネットワークを活用したオリジナルな学習の場を提供する構想です。
 

■オンライン教材 Udemyの採用
「Udemy for Business」を活用し、技術系の科目で予習・復習の習慣づけを行います。さらに、Udemyがもつ豊富な外国語教材を利用して、英語やその他外国語の自習強化を促し、学ぶ習慣の定着を図ります。また、グループワークでの学生間相互教育プロジェクトワークなどにも利用します。

TBLは、これから益々高まるDX人材の需要に対し、ビジネス専門性を身につけたグローバル人材育成のミッションを果たしてまいります。
 

◆学校概要
学校法人ISI学園 専門学校東京ビジネス外語カレッジ(校長 並河 克彦)
東京都豊島区南池袋1-13-13
グローバルビジネス学科/国際コミュニケーション学科 総定員:320名
開校17年目となるビジネス専門課程と外語専門課程を擁する専門学校。グローバルビジネス学科は職業実践専門課程に認定。
https://www.isi.ac.jp/tbl
 

◆学科・コース名・収容定員
グローバルビジネス学科デジタル・ビジネスコース 収容定員80名(2年制)
https://www.isi.ac.jp/tbl/lp-digital-business
 

◆コース開設
2021年4月
 

◆コース担当プロフィール
居山 由彦(デジタル・ビジネスコース コース長)
ソニー株式会社にてコンスーマ商品の企画からBtoBビジネス、経営企画など幅広い分野を経験。欧州6年、中国4年の海外での企業経営キャリアを積む。ソニー中国・ブロードバンドコミュニケーションシステムズカンパニープレジデント。その後、ソニーテクノクリエイト株式会社社長を経て、現在よっしゃ!プランニング 代表。
【役割】:デジタル・ビジネスコース全体のカリキュラム設計とパートナー企業との連携、コース運営を担う
 

染谷 文香(デジタル・ビジネスコース シニア・ファシリテーター)
カリフォルニア大学リバーサイド校修了、青山学院大学大学院経営学修士。
株式会社HRインスティテュートの創業メンバーとして、企業のビジネスプラン策定やノウハウ ドゥハウシリーズの研修プログラムの開発と実施、および関連著作執筆に携わる。現在株式会社Hurisk 代表取締役。
【役割】:パートナー企業によるケーススタディやプロジェクトワークで学生の思考の整理や気づきの導きを行う

カリキュラム連携 新規パートナー企業・団体(アルファベット順)

■株式会社ベネッセコーポレーション
(本社:岡山県岡山市、代表取締役社長 小林 仁)
「Benesse=よく生きる(well-being)」という企業理念のもと、お客さま一人ひとりの向上意欲と課題解決を、生涯にわたって支援する企業グループ。
【授業連携】:オンライン教材〝Udemy“の提供と利用サポート、用途拡大のための情報提供支援
https://www.benesse.co.jp
 

■一般社団法人コミュニケーション・マイスター協会
(本部:東京都新宿区、代表理事、安田 正)
大手企業の研修として、すでに55万人以上が実施してきた「ロジカル・コミュニケーション®」をベースに、ロジカル・コミュニケーション検定講座を開発。
【授業連携】:ロジカル・コミュニケーションなど、わかりやすく「伝える力」を講義
 

■株式会社KAZAANA
(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 樫村 健太郎)
ECプラットフォーム「BECOS」と集客・ブランディングのためのメディア「BECOS Journal」を組み合わせたメディアコマースプラットフォームを運営。
【授業連携】:日本の伝統工芸品を国内外のお客様に届けるD2Cのビジネスモデル事例研究
https://kazaana.biz/company
 

■株式会社MYWAYDESIGN
(本社:東京都港区、代表取締役 溝口 陽介)
販売ソリューション事業を展開。個人経営者から大企業まで、顧客企業に最適なInstagram活用戦略「&WAKE」を導入し、運営支援する。
【授業連携】:InstagramやYouTube、TikTokなど、SNSを利用したマーケティングの仕組みやノウハウを解き明かし、成功事例・失敗事例を講義
 

■一般社団法人スマートシティ・インスティテュート(Smart City Institute Japan)
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社と株式会社日本経済新聞社によって、日本のスマートシティの拡大と高度化に貢献することを目的に設立された一般社団法人。
【授業連携】:スマートシティの海外先進事例の紹介、国内の最新の政策動向の解説など
http://www.sci-japan.or.jp
※TBLは、一般社団法人スマートシティ・インスティテュート(Smart City Institute Japan)の賛助会員です。
 

■ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社
(本社:東京都品川区、代表取締役 髙垣 浩一)
「”つながる”から未来を創る」のミッションのもと、インターネット通信サービス事業者として「So-net」や、超高速通信「NURO 光」を運営。さらに、ソニーグループの技術・製品・サービスを組み合わせてIoT事業や新規事業を展開。
【授業連携】:AIとは何かから始め、コーディング無しでディープラーニングを用いた高度なAI開発を実現するNeural Network Consoleについて講義
https://www.sonynetwork.co.jp
 

■ソラミツ株式会社
(本社:東京都渋谷区、代表取締役 宮沢 和正)
ブロックチェーン技術の開発により、デジタル時代におけるユーザー主体のデジタルID管理、カンボジア国立銀行や日本におけるデジタル通貨の実現に貢献。
【授業連携】:ブロックチェーンやデジタル通貨を支える技術を解説し、FinTechの応用例と今後の展望を講義
https://www.soramitsu.co.jp
 
 

カリキュラム連携 パートナー企業(配信済・アルファベット順)

2020年7月30日付 Press Release:
https://www.isi.ac.jp/tbl/blog/2020/07/30/403337
 

■Creww株式会社
(本社:東京都渋谷区、代表取締役 伊地知 天)
「大挑戦時代をつくる。」というビジョンのもと、国内最大級のオープンイノベーションプラットフォームを運営。
【授業連携】:起業家精神、新規事業構想、起業プロセス、スタートアップコミュニティ、講座など、スタートアップ事業事例の提供
https://creww.in
 

■株式会社サイバーエージェント
(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 藤田 晋)
「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンのもと、インターネット産業に軸足をおいた事業を展開。
【授業連携】:「ABEMA」をはじめとしたネットサービスの最新事例を講座にて紹介
https://www.cyberagent.co.jp
 

■株式会社フォー・クオリア
(本社:東京都品川区、代表取締役社長 松永 州央)
「こんなことができたら、」を実現する確かな開発力。さまざまなシーンを支えるサービス・アプリケーションを提案。
【授業連携】:地方のスマートシティ・プロジェクトを事例にしたワークショップと講座
https://4qualia.co.jp
 

■株式会社ギブリー
(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 井手 高志)
ITとリアルの両軸で事業展開、社会を豊かにする人々のための成長エコシステムを創造する「成長」支援企業。
【授業連携】:マーケティング戦略と最新のデジタル・マーケティングの企画と実践を講義
https://givery.co.jp
 

■株式会社ヘッドウォータース
(本社:東京都新宿区、代表取締役 篠田 庸介)
AI技術を活用した革新的なソリューション提供により顧客のデジタルビジネス成功を支援する。
【授業連携】:AI社会実装の事例紹介から未来を考えるワークショップ授業の提供
https://www.headwaters.co.jp
 

■株式会社HRインスティテュート
(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 三坂 健)
「主体性を挽き出す」をミッションにクライアントの組織と人を育てる人材育成、コンサルティング企業。
【授業連携】:DX人材育成のさまざまなコンテンツやファシリテーターの提供
https://www.hri-japan.co.jp/
 

■ジョンソンコントロールズ株式会社
(日本法人本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 吉田 浩)
最新のデジタル技術を使って、建物や空間の安全性、快適性、インテリジェンスを向上させるビルテクノロジーのグローバルカンパニー。
【授業連携】:ソリューション事例やグローバル企業でのプロジェクトマネジメントについて講義
https://www.johnsoncontrols.com/ja_jp
 

■広報事務所Spril
(本社:東京都港区、代表 福地 聖佳)
ヒト・モノ・コトの“本来の魅力”を見出し、磨き、戦略的に発信していく広報/PRのプロフェッショナルエージェント。
【授業連携】:企業イメージ向上、デジタル・マーケティングを最大活用する広報戦略とリスクマネジメントを講義
https://spril.jp
 

■株式会社ストラタシス・ジャパン
(本社:東京都中央区、代表取締役社長  森 道明)
工業グレード3Dプリンターとその造形用材料の販売、および3Dプリンティングサービスを提供。高精度の造形品質で、航空宇宙など様々な分野に採用。
【授業連携】:DX応用分野の事例研究や、実際に3Dプリンターを使用してのプロトタイプ制作の体験
https://www.stratasys.co.jp
 

■Sudy & Co有限責任会社
(本社:ブダペスト、代表取締役社長 パーパイ・フォンダビスト・アンナ)
駐日ハンガリー大使などを歴任したシュディ・ゾルタン氏設立のコンサルティング会社。日本・中東欧の企業の
事業展開を目的としたコンサルティングを実施。
【授業連携】:欧州(EU)のデジタル社会への取り組みなどグローバルなテーマについての講義
https://sudy.co.hu/ja
 

■Tencent Japan合同会社
(本社:東京都港区、代表取締役社長 Juno Shin)
高性能テクノロジーとビジネスに最適化されたソリューションを提供し世界で急速に成長中のクラウドサービスTencent Cloudを日本で展開。
【授業連携】:中国のネットサービス発展と事例研究に加え、Tencent/Tencent Cloudが目指す将来を紹介
http://tencentjapan.com
 

■株式会社ザイマックス不動産総合研究所
(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 中山 善夫)
オフィスビル・商業施設などの不動産における総合的な企画、調査、研究を担う不動産シンクタンク。
【授業連携】:ビッグデータをどう活かすかのビジネス統計学の授業に協力
https://soken.xymax.co.jp
 

※パートナー企業との連携による授業・講義は、カリキュラムの充実を図るために変更されることがあります。